調査によると、2020年8月以降にみられた米国10年債の名目利回りの上昇の約90％は、雇用統計（非農業部門雇用者数）の発表や米連邦準備理事会（FRB）主要幹部の発言を中心とした3日間の期間内で発生していた。この結果は、ベンチマークとなる利回りの変動が、時間的に均等に分散しているのではなく、特定のマクロ経済イベントの周辺に大きく集中していることを示唆している。 この分析は、ブリティッシュコロンビア大学のポール・ボードリー氏、国際決済銀行（BIS）のパオロ・カヴァリーノ氏、イングランド銀行のティム・ウィレムス氏という3人の経済学者によって行われ、過去6年間を対象としている。彼らの研究は、2020年以降において、労働市場のデータや中央銀行のコミュニケーションが、米国債の価格形成に対して突出した影響を及ぼしていることを浮き彫りにしている。